アリエクのヘルメットは大丈夫？PSC・SGマークの確認と偽物の注意点

先に結論：バイク用と自転車用で確かめるマークが違う

ヘルメットで最初に確かめるのは、バイク・原付用か、自転車用かです。法律の扱いが違うので、見るマークも変わります。xxv.jp は実物を試していないので、特定の商品が安全かどうかは評価しません。

バイク・原付用はPSCマークが無ければ販売できない

自動二輪車や原動機付自転車に乗るときのヘルメット（乗車用ヘルメット）は、消費生活用製品安全法で「特定製品」に指定されています。経済産業省は、国内でPSCマークを表示していない乗車用ヘルメットを販売したり、販売目的で陳列したりすることは法律で禁止されていると説明しています。

経済産業省の注意喚起では、次の点も示されています。

• 「乗車用ヘルメット」は自動二輪車または原動機付自転車に乗るためのもので、工事用のヘルメットなどは含まない。
• SNELL・JIS・DOT・ECE などの規格に適合し、その表示がある製品でも、PSCマークが無ければ同じ扱いになる。
• PSCマークを表示しないまま乗車用ヘルメットを売る例が、インターネット販売を中心に起きている。こうしたヘルメットは安全性が十分に確認されていない可能性があるので、買わない・使わないよう注意してほしい。

さらに、2025年12月25日に改正された製品安全4法が施行され、PSマーク対象の製品を日本の消費者に直接売る海外の事業者も、届出や技術基準への適合、国内管理人の選任などが義務になりました（経済産業省・2026年10月時点）。

「公道使用不可」として売られるヘルメットについて、経済産業省は、消費者が形から乗車用ヘルメットと誤って使うおそれがあるため、本体に14ポイント（4.9ミリ）以上の文字で公道使用不可と書いて売る必要があると回答しています（2024年11月27日）。アリエクの商品ページでも「装飾用」「公道不可」などの表記が無いかを見ます。公道で使うなら、PSCマークの写真を示せないヘルメットは選びません。

自転車用はSGマークなど安全基準のマークを目安にする

自転車用ヘルメットはPSCの対象外です。2023年4月1日から、全ての自転車利用者にヘルメット着用の努力義務があります。警察庁も「自転車安全利用五則」で乗車用ヘルメットの着用を挙げ、頭部を負傷した死者・重傷者では、着用していなかった人の割合が着用していた人の約1.7倍高いとしています。

選ぶときの目安になるマークは次のとおりです。

製品安全協会は、自転車用（EN1078）ではない軽作業用のヘルメット（EN812）を自転車用として売っていたり、該当する欧州規格の記載が無かったりする製品が多く出回っていると注意を呼びかけています（2023年11月）。また、野球帽のような固いつばのある物は、転んだときに首に負担がかかるおそれがあり、自転車用のSG基準や欧州規格に合わないとしています。

製品安全協会によると、多くの自治体が、SGマークやJCFマーク、CEマークなどが付いたヘルメットの購入に補助を設けています。補助を使うつもりなら、対象になるマークを先に自治体のページで確かめてから選びます。

CEをうたっても基準を満たさない物があった

国民生活センターは2025年3月26日、海外の安全基準への適合をうたう自転車用ヘルメットを調べた結果を公表しました。大手のネット通販で売られていた、CE（EN1078）などへの適合をうたう商品を調べたものです。

公表された主な結果は次のとおりです。

• 衝撃吸収の性能で、EN1078の衝撃加速度の基準を大きく超えた銘柄があった。
• あごひもの伸びが、EN1078の基準を大きく超えた銘柄があった。
• 脱げにくさで、EN1078の基準を満たさない銘柄があった。
• EN1078で定められた全ての項目を表示していた銘柄は無かった。

あわせて、2024年12月には、販売する自転車用ヘルメットの性能が表示どおりでなかったとして、消費者庁が販売事業者に景品表示法に基づく措置命令を出しています。国民生活センターは、安全基準への適合マークの表示を確かめ、分からない点は販売元に確認するよう助言しています。

この調べはアリエクの商品を対象にしたものではありません。ただ、マークの表示だけでは性能まで分からないことを示しています。

有名ブランド名入りで極端に安い物は偽物を疑う

有名ブランドのロゴが入ったヘルメットが、国内の価格より大幅に安く出ていたら、まず偽物を疑います。偽物は見た目が似ていても、安全のための作りが同じとは限らないからです。

自転車ブランドの Specialized は、偽物のヘルメットは見た目が似ていても必要な安全の機能が欠けていると説明しています。見分ける点として、ラベル、あごひもの Y 字の留め具（本物は溝があり、偽物は平ら）、ロゴの形、内側のステッカーを挙げています。

税関は、商標権を侵害する模倣品は個人で使うためでも輸入できず、没収の対象になると説明しています。ブランド品のヘルメットを確実に手に入れたいなら、ブランドの正規販売店で買います。偽物全般の見分け方は偽物の確かめ方にまとめています。

アリエクで「ヘルメットが買えない」「表示されない」という声もありますが、表示や配送の可否を説明した公式の資料は見当たりませんでした（2026年10月時点）。商品ページで日本への配送ができるかを確かめてください。

サイズ・返品・総額の考え方

ヘルメットは、かぶってみないと合うか分かりにくい商品です。自分の頭のいちばん大きい所の周囲を cm で測り、商品ページのサイズ表の数字（頭囲の範囲）で選びます。S・M・L の文字は商品ごとに範囲が違うので、文字だけで選ばないのがコツです。サイズ表に cm の数字が無い出品は、ストアに質問してから決めます。

「無料返品」の表示がある商品でも、対象は未使用で元の梱包のままの物が基本です。届いたら、タグや袋を外す前に室内で短くかぶって合うかを確かめ、外箱・ラベル・マークの写真を残します。マークが商品ページの説明と違う場合は、写真を添えて返金・紛争の申請をします。手順は返品のやり方にあります。

価格を比べるときは、次の順で総額を出します。

1. 商品代に送料を足す。ヘルメットは箱が大きく、送料が高くなりやすい（送料の考え方）。
2. トップのクーポン一覧で使えるクーポンを探し、クーポンの種類と併用を確かめて引く。
3. 自治体の購入補助が使えるかも確かめ、国内でSGマーク付きの物を買う場合と比べる。

課税価格が1万円を超えると、関税や消費税がかかる可能性があります。個人で使う物の課税価格は支払額に0.6を掛けた額が原則で、この特例は2028年3月末で廃止されます（関税の記事）。届く日数は届く日数の目安を見てください。

よくある質問

アリエクのバイク用ヘルメットは日本で使えますか？

バイク・原付用のヘルメットは、PSCマークが無い物を国内で販売することが法律で禁止されています。SNELL や ECE などの表示があっても同じです。PSCマークの写真を示せないヘルメットは、公道で使う物として選ばないでください。

自転車用ヘルメットにPSCマークは必要ですか？

必要ありません。PSCの対象は自動二輪車・原動機付自転車に乗るためのヘルメットだけです。自転車用はSGマークや CE（EN1078）などの安全基準のマークを目安にします。

CEマーク付きの自転車用ヘルメットなら安心ですか？

マークだけでは判断できません。国民生活センターの調べでは、CE（EN1078）への適合をうたいながら、衝撃吸収やあごひもの基準を満たさない銘柄がありました。規格の番号まで書かれているか、取扱説明書があるかも確かめます。

アリエクのSHOEIやAraiのヘルメットは本物ですか？

xxv.jp は個別の出品の真贋は判断しません。有名ブランド名入りで国内価格より大幅に安い物は、偽物を疑います。模倣品は個人で使う目的でも輸入できず、税関で没収の対象になります。

シールドだけ買っても大丈夫ですか？

シールドはヘルメットの型番ごとに形が違うので、対応する型番が書かれているかを確かめます。xxv.jp はシールド単体の性能を評価していません。視界や取り付けに不安があれば、ヘルメットを扱う販売店に相談します。

出典

• PSCマークのない「乗車用ヘルメット」にご注意下さい（経済産業省）（2026年10月12日確認）
• 消費生活用製品安全法に関する質問について 乗車用ヘルメットに関するPSC表示（経済産業省・2024年11月27日）（2026年10月12日確認）
• 消費生活用製品安全法の概要（特定製品の一覧）（経済産業省）（2026年10月12日確認）
• 海外事業者が製品安全4法の規制対象となりました（経済産業省）（2026年10月12日確認）
• 自転車は車のなかま（警察庁）（2026年10月12日確認）
• 自転車等用ヘルメット（一般財団法人 製品安全協会）（2026年10月12日確認）
• SGマーク賠償制度とは（一般財団法人 製品安全協会）（2026年10月12日確認）
• 第84号 その自転車用ヘルメットは大丈夫ですか？（一般財団法人 製品安全協会・2023年11月21日）（2026年10月12日確認）
• 海外の安全基準への適合をうたう自転車用ヘルメット（国民生活センター・2025年3月26日）（2026年10月12日確認）
• 16 CFR Part 1203 Safety Standard for Bicycle Helmets（米国 連邦規則集）（2026年10月12日確認）
• Counterfeit（Specialized）（2026年10月12日確認）
• 知的財産侵害物品（模倣品）の水際取締り強化（税関）（2026年10月12日確認）